「仕事にやりがいを感じる日本人はわずか2割」東大生を起業に突き動かした“衝撃的な現実”

「仕事にやりがいを感じている日本人は、わずか2割しかいない」

この事実に強い危機感を覚え、大学3年生で起業の道を選んだ人物がいます。株式会社リーディングマーク代表取締役社長の飯田悠司氏です。学生時代に社会の課題を目の当たりにし、「自分でなんとかすればいいじゃないか」と事業を立ち上げました。

今回は、飯田氏の原点である学生時代の気づきから、事業家として歩んだ20代の苦悩、そしてこれからの時代を生きる若者への熱いメッセージまで、その情熱の源泉に迫ります。

誰にも負けない専門性を身につける

飯田氏が起業を志した原点は、大学時代にありました。

当時、OBOG訪問などを通じて多くの社会人と交流を重ね、約200人の社会人に「仕事についてどう思っているか」をインタビューして回ったそうです。そこで目の当たりにしたのは、「仕事にやりがいを感じている人は2割しかいない」という現実でした。

「やりがいを感じている人がめちゃくちゃ少ないな。これは非常にもったいない、なんとかしたいなと強く思いました」

この経験が、飯田氏を起業へと突き動かしたのです。就職活動が本格化する前に、彼は自らの手で社会を変えることを決意しました。

「危機感を感じたんだったら自分でなんとかすればいいじゃないか」

その勢いで立ち上げた会社を、飯田氏は今も率いています。

違うフィールドでも当たり前のように成果を出せる能力

大学3年生で起業し、一貫して経営の道を歩んできた飯田氏。もし、今の知識や経験を持ったまま学生に戻れるとしたら、どのような働き方を選ぶのでしょうか。

その問いに対し、飯田氏は「やっぱり海外で働くっていうのを今だったらやりますね」と即答。その理由は、これからの時代を生き抜く上で「グローバルで活躍できる人になっていくことが必須」だと考えているからです。

「日本はこれから人口が減少し、GDPの世界ランキングも下がっていくことが確定的な未来です。日本国内だけでなく、世界を当たり前にフィールドとして戦える人材になっていく必要があります」

特に、テクノロジーが進んだ米国や中国のような地域で、自分の常識がまったく通用しない環境に身を置き、ビジネスを経験することに価値があると言います。

飯田氏自身、成人するまで海外旅行にも行ったことがなかったそうです。だからこそ、若い頃から海外に触れ、自己研鑽することの重要性を強く感じています。

「単に技術を学ぶというだけでなく、違うフィールドで当たり前のように成果を出せる能力を身につけていくことが大切だと思います」

もっと早く謙虚になるべきだった

20代を振り返り、「ビジネスがほとんどうまくいかなかった。失敗の繰り返しでした」と振り返る飯田氏。そんな彼が、起業当初の自分にアドバイスするとしたら何を伝えるのでしょうか。

一つは前述の「グローバルな能力を身につけること」、そしてもう一つは「どの領域でやるのか」という事業領域選定の重要性です。しかし、最も伝えたいことは、精神面の重要性でした。

「もっと謙虚になるべきでしたね。東大に通っていたこともあり、勉強は得意でしたが、それだけでなく、すべてにおいて自分は能力が高いと思ってたんです、若いときは」

しかし、その考えは起業後、すぐに打ち砕かれます。学生時代に評価される能力と、社会で成果を出すために必要な能力は、尺度が全く違うことに気づいたのです。

「成果を出すための能力が必要だと痛感しました。逆にいえば能力を上げること自体にはそんなに価値がないわけですよね。できない自分を認めて学んでいくことが非常に重要。今が人生の中で一番謙虚です。明日のほうが多分もっと謙虚だと思います」

試行錯誤を繰り返した20代の経験が、飯田氏の現在の姿勢を形作っています。

「こうなりたい」という強い思いがある人と働きたい

最後に、これから社会に出る若者たちに、どのようなことを期待しているか尋ねました。飯田氏が一緒に働きたいと考える若者の特徴は2つあると語ります。

「一つは『自分はこうなりたいとか、こういうことをなしていきたい』という思いがあること。そして、もう一つは『一生懸命にやること』です。自分のwill（思い）を成し遂げたいと思ったら、それは簡単なことではない。そこに対して一生懸命やり続けることが大事です」

飯田氏が率いる会社では、新卒・中途を問わず、入社した社員全員に会社のミッションやバリューを伝える研修を実施しているとのこと。それは、会社が目指す方向性と、個人の「こうなりたい」という思いをすり合わせるためだそうです。

個人のwillと会社のミッションが重なることで、仕事は「自分ごと」となり、大きな力を生み出します。AIの台頭により、働き方が大きく変わろうとしている現代。飯田氏は「AI時代の働き方の当たり前をアップデートする」ことを目標に掲げ、HRテックの分野から社会に変革を起こそうとしています。